私はメインではS &P500に投資しています。
個人的な理由は以下の３つです。
最初はこのくらいの知識から始めました^^;
１ アメリカの優良企業に500社に分散投資できる
２ 情勢に応じて銘柄入れ替えを自動でしてくれる
３ 少額（１００円）から投資できる
アメリカの優良企業に分散投資できるS&P500とは
S&P500とは、米国の代表的な株価指数の1つです。ニューヨーク証券取引所やナスダックに上場している会社のうち、500社の銘柄で構成されています。
S&P500は1923年に、スタンダード&プアーズ社の前身となる企業が26業種・233の企業を含む複数の指数を開発したのが始まりです。1957年から、現在のように500銘柄から算出されるようになりました。 S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社によって公表されており、数値は毎分更新されています。
S&P500が世界中で注目される理由
米国のGDPは世界全体のGDPの約4分の1を占めていることから、アメリカの経済動向が世界経済へ与える影響力は大きいと考えられます。そうした中、S&P500は米国株式市場の時価総額の約80%をカバーしているので、S&P500の上昇や下落は、米国経済の好不調や景気動向を反映しているといえます。ということは、S&P500を見れば米国経済の動向が理解でき、さらには世界経済の見通しも把握しやすくなるということです。
S&P500は世界経済の先行指標として重視されており、世界中の投資家から注目を集めています。
S&P500の構成銘柄や選定基準
S&P500の構成銘柄は、四半期ごとに見直され、必要に応じて入れ替えが行われています。
主な選定基準には以下のようなものがあります。
- 米国企業である
- 時価総額が一定以上である
- 四半期連続で黒字利益を維持している
- 一定の流動性がある
2023年10月時点では、アップル、マイクロソフト、テスラなどの企業が構成上位10銘柄に含まれています。S&P500は幅広い業種の銘柄で構成されていますが、情報技術やヘルスケアといったセクターの割合が多くなっているのも特徴です。
上位構成銘柄
| 順位 | 銘柄名 | ティッカー | 比率 | 事業内容 |
| 1 | マイクロソフト | MSFT | 6.6% | Windows、office |
| ２ | アップル | AAPL | 5.9% | iPhone |
| ３ | エヌビディア | NVDA | 4.7% | 半導体メーカー |
| 4 | アマゾン・ドット・コム | AMZN | 4.2% | ネット小売企業 |
| 5 | メタ・プラットフォームズ | META | 2.5% | SNS運営 |
| 6 | アルファベットA | GOOGL | 2.3% | |
| 7 | アルファベットC | GOOG | 2.2% | Google議決権なし |
| 8 | バークシャー・ハサウェイ | BRK.B | 1.9% | 投資会社 |
| 9 | イーライリリー | LLY | 1.7% | 製薬会社 |
| 10 | ブロードコム | AVGO | 1.3% | 半導体開発、設計、販売 |
S&P500に投資するときの考えられる主なリスク
最強に見えるS &P500ですが投資なのでもちろんリスクもあります。
リスクを理解しこの位のリスクなら耐えられる（リスク許容度）をよく考えて投資することで長期投資する力（握力）がつきます！
株価変動リスク
S&P500は過去30年間、右肩上がりで高いパフォーマンスを示してきました。しかし、今後も成長し続けるとは限りません。実際に、リーマンショックや新型コロナウイルスの感染拡大などでは下落相場を経験しています。
500銘柄に分散して投資されているものの、米国市場全体が冷え込み、株価が暴落すればS&P500も下落するリスクがあることは覚えておきましょう。
為替変動リスクと国際情勢リスク
ここのところ円安の話題が多いですよね。
S&P500はこの為替の影響を大きく受けます。
たとえ株が下がっても円安だと利益が出たり、その逆もあったりします。
アメリカは世界最大の経済大国であり、他国と多くの関係を持っているため、世界各国で起こる政治的・経済的・社会的な出来事に影響を受ける可能性があります。
例えば、戦争やテロ、自然災害などが、S&P500に影響を及ぼす可能性もゼロではありません。
参考に今までのドル円と世界で起こった歴史をまとめました。
| 西暦 | イベント | １ドル |
| 1970 | 固定相場制 | 360 |
| 1971 | ニクソンショック | 308 |
| 1972 | 303 | |
| 1973 | 第4次中東戦争 第一次石油危機 | 271 |
| 1974 | イラン革命 | 293 |
| 1975 | イランイラク戦争 | 297 |
| 1976 | 296 | |
| 1977 | 267 | |
| 1978 | 第二次石油危機 | 207 |
| 1979 | 第2次オイルショック | 221 |
| 1980 | イランイラク戦争勃発 | 226 |
| 1981 | 220 | |
| 1982 | 249 | |
| 1983 | 237 | |
| 1984 | 日経平均株価一万円台に乗る | 237 |
| 1985 | 238 | |
| 1986 | レーガン米大統領の経済政策 | 168 |
| 1987 | ブラックマンデー NY株価大暴落 | 144 |
| 1988 | プラザ合意 クリスマス合意 | 128 |
| 1989 | クリントン政権のドル安、円高容認政策 | 137 |
| 1990 | 秩序ある反転の共同声明 | 144 |
| 1991 | バブル経済崩壊 | 134 |
| 1992 | 126 | |
| 1993 | 111 | |
| 1994 | 102 | |
| 1995 | 阪神淡路大震災 | 94 |
| 1996 | 108 | |
| 1997 | アジア通貨危機 | 120 |
| 1998 | ロシア危機 | 130 |
| 1999 | 日銀がゼロ金利政策を開始 | 113 |
| 2000 | 107 | |
| 2001 | 121 | |
| 2002 | 125 | |
| 2003 | 115 | |
| 2004 | 108 | |
| 2005 | 110 | |
| 2006 | 116 | |
| 2007 | 117 | |
| 2008 | リーマンショック | 103 |
| 2009 | 93 | |
| 2010 | 87 | |
| 2011 | 東北大震災 | 79 |
| 2012 | 79 | |
| 2013 | 日銀が異次元緩和政策を開始 | 97 |
| 2014 | 消費税引き上げ5-8% | 105 |
| 2015 | チャイナショック | 121 |
| 2016 | トランプ米大統領当選 | 108 |
| 2017 | 112 | |
| 2018 | 110 | |
| 2019 | 消費税値上げ8-10% | 109 |
| 2020 | 新型コロナパンデミック宣言 | 106 |
| 2021 | 109 | |
| 2022 | 131 | |
| 2023 | 140 | |
| 2024 | 152 |
